太陽光発電協会によると2013年度末で太陽光発電の規模は累計1400万kWになり、さらに2030年度には7倍の1億kWに拡大し、火力発電の減少に伴って化石燃料の輸入額が年間に1兆円以上も削減される見通しです。この間、2020年度以降は年間の設置量が大幅に低下することを想定しています。太陽光発電に適した設置スペースが少なくなることに加えて、固定価格買取制度のインセンティブも働かなくなる可能性が大きいからで、特に出力1MW（メガワット）以上のメガソーラーの設置量が減っていくと見ています。
予測の通りに太陽光発電が拡大すると、2030年度には年間の発電量が1124億kWhに達して、国内の総発電量の約12％を占めることになります。これだけの発電量によって火力発電を代替できれば、石油に換算して年間に1兆8000億円、LNG（液化天然ガス）の場合で1兆4000億円の輸入額を削減する効果が見込める。日本全体のCO2排出量も4.2％少なくなると予測しています。
しかし、太陽光発電で問題になる系統連系の制約を考慮していないため、予測ほど設置量が増加しない可能性も大いにあります。